ご支援のお願い
日本フィルは、わが国を代表するオーケストラとして質の高い演奏をより多くの皆様へお届けし、文化の発展に寄与することを願い、活動を行っております。
今日の社会におきましては、文化的な成熟が社会のより一層の発展にとって欠くことができないものとなっております。国民生活の中においても、文化の大切さがひときわ強く語られるようになってまいりました。
オーケストラとは不思議なもので、その音楽の純粋性だけではなく、聴く人の感受性と想像力によって音が広がりを持ち、それがまた演奏者にフィードバックされることによって、よりいっそう豊かな音色が奏でられます。オーケストラと聴衆との長年のキャッチボールによって、オーケストラは独自の音楽を熟成し、素晴らしい演奏を皆様にお届けすることができるのです。
日本フィルは長年聴衆とともに培ってきたこの宝物をよりいっそう磨き、一人でも多くの皆様へお届けするため、日々邁進しております。
しかし残念ながら、オーケストラを始めとする日本の芸術団体は、欧米とは比較できないほどの経済的基盤の脆弱さを抱えています。
また、これまでにない長期の不況は、若干の好転の兆しが見えつつあるものの、依然として多分野において色濃い影響を与えています。このため、主催公演を中心に多彩な芸術活動を進めてきました日本フィルにとりましても、事業の一層の充実を図るためにも、広く社会の理解と支援を必要としております。
私ども日本フィルは今日の状況のもとで、より充実した演奏活動をもって自らの社会的責任を果たしていきたいとの使命感のもと、幅広い皆様のお力によって経済的基盤を強化させることを切に願っております。
日本フィルの演奏活動、社会貢献活動にご理解を下さる多くの企業法人の皆様へご支援をお願い申し上げます。
税制上の優遇措置について
公益財団法人日本フィルハーモニー交響楽団への寄付金は、内閣総理大臣より寄付金控除の対象となる証明を受けています。寄付金のご協力を頂きますと、以下のとおり、税制上の優遇措置が受けられます。
税額控除にかかる証明書(2023年4月25日以降にご寄付頂いた方)
*申請の際の添付書類としてご利用いただけます。ご自身でダウンロードして頂き、印刷をお願いいたします。
個人の皆様からのご寄付
(1)個人所得税および所得の寄付金による控除
確定申告の際にA、Bどちらか一方をご選択頂き、ご自身でご申告ください。
[A]税額控除
◎内閣府より税額控除の適用証明を受けた2013年4月23日以降のご寄付が対象
寄付金額が年間2,000円を超える場合には、その超えた金額の40%に相当する額が、当該年の所得税額から控除されます。
(寄付金額※1 - 2,000円)× 40% = 所得税控除額※2
※1 控除対象となる寄付金額は、その年の総所得金額等の40%が上限
※2 所得税控除額は、その年の所得税額の25%が上限
[B]所得控除
寄付金額が年間2,000円を超える場合には、その超えた金額が、当該年の所得金額から控除されます。
(寄付金額※- 2,000円) = 所得控除額
※ 控除対象となる寄付金額は、その年の総所得金額等の40%が上限
(2)個人住民税の寄付金による控除
東京都、また杉並区にお住まいの方(ご寄付された翌年1月1日のご住所)は、住民税の寄付金控除もあわせて申告することにより、翌年度の住民税から控除されます。
(寄付金額※1- 2,000円) × 住民税控除率※2 = 住民税控除額
※1 控除対象となる寄付金額は、ご寄付された年の総所得金額等の30%が上限
※2 住民税控除率は、都道府県の指定は4%、市区町村の指定は6%、双方の指定は合計の10%
法人様からのご寄付
所定の算式に基づき、寄付金額が当該事業年度の損金に算入されます。
詳しくは国税庁のサイトをご覧いただくか、当団にお問い合わせください。
会員期間
会費納入より1年間(会費納入日より1年後の同月末日まで)
期限が近づきましたら、ご継続のお願いをお送りいたします。
会費
360,000円(一口・年額)
特別会員ご芳名
ご芳名
- 株式会社IDホールディングス
- アイング株式会社
- 株式会社赤坂維新號
- あすか製薬株式会社
- 株式会社アトックス
- 株式会社アドバンス都市開発
- 株式会社アドービジネスコンサルタント
- イーソリューションズ株式会社
- 株式会社泉商会
- 株式会社泉放送制作
- 磯野不動産株式会社
- 稲畑産業株式会社
- 株式会社インフォマート
- 株式会社内田洋行
- 内野株式会社
- 宇部エクシモ株式会社
- 株式会社AIT
- ABCシステム株式会社
- 株式会社エイブル&パートナーズ
- 株式会社エヌエフホールディングス
- NGB株式会社
- 株式会社エルイーテック
- エレコム株式会社
- 株式会社大場造園
- 岡三証券株式会社
- 小川香料株式会社
- 荻窪タウンセブン株式会社
- 株式会社ONODERA GROUP
- 公益財団法人オリックス宮内財団
- 株式会社カカクコム
- 鹿島建設株式会社
- 鹿島建物総合管理株式会社
- 鹿島道路株式会社
- 株式会社カナック企画
- 株式会社カナデン
- 株式会社歌舞伎座
- 株式会社ガモウ
- 社会医療法人河北医療財団
- 川北電気工業株式会社
- 北野建設株式会社
- キッコーマン株式会社
- キヤノン株式会社
- キユーピー株式会社
- 共和建物管理株式会社
- 株式会社協和日成
- キリンホールディングス株式会社
- 株式会社きんでん
- 株式会社九曜社
- グローブシップ株式会社
- 京王重機整備株式会社
- 株式会社京王設備サービス
- 京王電鉄株式会社
- 株式会社小泉
- 株式会社興建社
- コーザイ株式会社
- 株式会社講談社
- 株式会社コバヤシ
- コンパッソ税理士法人
- 株式会社コトブキ
- 株式会社コンサートサービス
- 佐藤製薬株式会社
- 三機工業株式会社
- 山九株式会社
- サントリーホールディングス株式会社
- 三洋貿易株式会社
- ジーエルサイエンス株式会社
- ジェネロ株式会社
- 株式会社慈恵実業
- 株式会社じほう
- 清水建設株式会社
- 株式会社集英社
- 株式会社シェルター
- ショーボンドホールディングス株式会社
- 株式会社ジャックス
- 株式会社ジンテック
- 杉山商事株式会社
- 住友ベークライト株式会社
- 株式会社スプリックス
- 全国保証株式会社
- 第一倉庫株式会社
- 株式会社泰秀
- 大正製薬株式会社
- 大同生命保険株式会社
- 大日本除虫菊株式会社
- 大和製罐株式会社
- 高砂熱学工業株式会社
- TANAKEN株式会社
- 千歳コーポレーション株式会社
- 千代田化工建設株式会社
- 株式会社千代田テクノル
- 塚本總業株式会社
- ディアンドデパートメント株式会社
- 学校法人 帝京大学
- 株式会社T&Aマネジメント
- THK株式会社
- 株式会社電通
- 東亜建設工業株式会社
- 株式会社東急コミュニティー
- 学校法人東京音楽大学
- 東京海上日動火災保険株式会社
- 株式会社東京交通会館
- 東京美装興業株式会社
- 東洋熱工業株式会社
- 戸田建設株式会社
- 株式会社永田音響設計
- 株式会社永谷園ホールディングス
- 株式会社ナミキ
- 日鉄興和不動産株式会社
- 株式会社ニフコ
- 日本精工株式会社
- 日本製鉄株式会社
- 日本電子株式会社
- 日本パーカライジング株式会社
- 株式会社ネイチャーズウェイ
- 根本特殊化学株式会社
- パイオニア株式会社
- ハウス食品グループ本社株式会社
- 株式会社 博報堂
- ハナマルキ株式会社
- 阪和興業株式会社
- 税理士法人ヒイラギ
- 東日本住宅株式会社
- 株式会社美禅
- 非破壊検査株式会社
- HIBIKI PATH ADVISORS PTE.LTD.
- 株式会社ファミーユ
- 富国生命保険相互会社
- 富士テレコム株式会社
- 古河産業株式会社
- 合同会社 ベルファーマシー
- 株式会社ポーラ・オルビスホールディングス
- ホッカンホールディングス株式会社
- 株式会社ポニーキャニオン
- 株式会社牧野フライス製作所
- マネックスグループ株式会社
- 株式会社丸井グループ
- 株式会社丸の内よろず
- 丸文株式会社
- 丸美屋食品工業株式会社
- 株式会社三井住友銀行
- 三井倉庫ホールディングス株式会社
- 三井不動産株式会社
- 三菱HCキャピタル株式会社
- 三菱オートリース株式会社
- 三菱ガス化学株式会社
- 三菱地所株式会社
- 三菱重工業株式会社
- 三菱倉庫株式会社
- 株式会社三菱UFJ銀行
- 三菱UFJ証券ホールディングス株式会社
- 武蔵商事株式会社
- 明治安田生命保険相互会社
- 株式会社明和住販流通センター
- メッドサポートシステムズ株式会社
- 株式会社メディアグラフィックス
- 株式会社バッファロー
- 森社会保険労務士事務所
- 株式会社ヤクルト本社
- 山崎製パン株式会社
- UBE株式会社
- ユウキフーヅシステム株式会社
- 横河電機株式会社
- 米持建設株式会社
- リガク・ホールディングス株式会社
- 株式会社リョーサン
- 株式会社 Rings
- 株式会社リンレイ
- ローム株式会社









